日本人が職業を思い浮かべる時、真っ先に出てくるのは会社員でしょう。

仕事と言えば、会社に行って働くということが常識として染みついています。

しかし、東南アジアでは事情が異なります。彼らは、そもそも会社というものがどういうものか分かっていません。日本人の常識としての会社のイメージは彼らには通用しません。

会社が何であるかを理解していない人たち

東南アジア諸国は世界から見るとまだ新興国の部類となります。タイやマレーシアはここ10数年で飛躍的な発展を遂げましたが、それ以外の国ではまだ市場は開拓しきれていないと言っていいでしょう。

人々はみな食堂やショップを個人で立ち上げて、昼間はハンモックに寝そべって優雅なブレイクタイムをとっています。

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スーツを着ることも、税金を払うこともなく不安定な毎日を繰り返しています。

ここ最近は大学を卒業した若者は定職、つまり会社へ正社員として働くのが常となっています。しかし、会社に就職して、営業や企画、運営、などを行うスキルを持っている人はごく僅かです。

なぜなら、大学で経営をいくら学習したとしても、会社そのものが何なのかをよく知らないからです。

大卒で社員になっても社会のルールが理解できない

成熟した日本に住む日本人は、毎日働いている両親を見たり、コンビニ、レストラン、ショッピングセンターなどといった商業施設を利用することによって、無意識に会社とはどういったものなのかを学ぶことができています。

しかし、東南アジアでは、まだ企業や会社という認識が薄いため、大卒で社員になっても社会のルールを理解できないまま、退職する若者が多くいます。

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現在東南アジアにあるローカル企業の多くは一代経営ですので、新入社員を教育することも研修するノウハウもありません。

もし海外で働くことになれば、支店なり事務所なりの運営を少なからず任されることとなります。そこで現地の従業員部下を抱えることになれば、当然社会人としてのルール、規則などを教えるところから始めなければなりません。

日本人の常識は彼らの非常識

「朝は遅刻したらいけません」

「自分の判断で動くのではなく、上司の指示を仰いでください」

「仕事中はオンラインゲームで遊んではいけません」

「お客さんには丁寧な対応をしてください」

「勤務中に自宅に帰ってはいけません」

などなど、日本人なら教わらなくとも当然分からなければならないことを、東南アジアの人々は理解していません。

ですので、仕事を覚えてもらう前に、まずは会社とはそもそもどんなものなのかを教えるところからはじめる必要があります。

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