インターネットで盗聴器や盗撮カメラと検索を掛けてみると、非常に多くの製品がヒットします。

これらは違法な物としてひそかに販売されているわけではなく、大手の通販サイトから機械製品を取り扱う専門サイトまで広く販売されており、はばかれることなく実に堂々と陳列されているのです。

通販で堂々と売られている

またいわゆる電気街と呼ばれるような場所であれば、ネットと同様に種類も豊富に店頭に並べられており、その横では盗聴を調べるための機材も販売されており、売り場はなんともいえない様相を呈しているのです。

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こうした機器は売ることに違法性も無ければ購入することにも違法性はありませんので、その気になれば誰もが簡単に購入できるというのが実態としてあるのです。

購入を法律で規制することは難しい

では相手のプライバシーを暴くことを目的にした機材なのに、なぜ違法性が無く、堂々と販売されているのでしょうか。

そもそも盗聴器はホールなどで使われるワイヤレスマイクと構造は全く同様であり、また盗撮カメラもご家庭で赤ちゃんを見守るために使われる赤ちゃんモニターと全く構造が同じなのです。

つまり盗聴や盗撮のように盗むという文字が入っていたとしても、機器そのものは他の一般的な商品となんら変わりがありませんので規制を行うことは難しく、誰もが簡単に購入できる状態になってしまっているのです。

加えて価格も非常に安く、性能が良い日本製ばかりでなく、海外の安価な製品も多数販売されています。

カメラとモニターをセットで購入しても2万円を割り込む場合もあり、下手をすれば子供でも買うできるほどありふれたものとなっているのです。

参考記事：誰でも盗聴器の被害を受ける可能性が！簡単に手に入る格安盗聴器

使い方次第では犯罪になることも

ただこうした盗聴器や盗撮カメラは売買自体には問題が無いものの、その後使用する際には違法性が問われる場合もあります。

電波の出力が大きい場合や盗聴した内容を他人に漏らした場合は電波法違反となりますし、機器を仕掛けようと他人の敷地や室内に侵入した場合には不法侵入に問われることになりますので、この場合もまた摘発の対象となります。

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